HOME > ドライブワーク通信 > トラックドライバーの熱中症対策
ドライブワーク通信
トラックドライバーの熱中症対策
熱中症とは、高温多湿な環境下において、発汗などの体温調節がうまく行えず、熱が体内にこもってしまうことで発生する健康障害の総称です。夏の直射日光にさらされる場合はもちろん、直射日光のあたらない日陰にいても発症することがあり、場合によっては死に至るケースもあります。
トラックドライバーの具体的な熱中症対策としては、以下が挙げられます。
① 作業時間の短縮
高温多湿の環境で長時間の作業を行うと、熱中症に陥りやすくなります。作業時間そのものを短縮したり、休憩時間を確実に確保できるよう工夫したりすることが重要です。
② 暑熱順化
同じ環境、同じ作業内容であっても、身体が暑さに慣れている状況であれば、汗が早く出るため、熱中症にかかりにくくなります。暑さが本格化する2週間前を目安として、身体を暑さに慣らしていくことが大切です。また、長期休暇直後の人や入職直後の人は、身体が暑さに慣れていないことが多く、注意が必要です。
③ 水分・塩分の摂取
汗をかくと、水分と塩分が身体から失われていきます。作業前後、もしくは作業中であっても、水分と塩分を適宜補給するようにしましょう。「のどが渇いた」と感じる前の補給が大切です。
④ 服装による身体冷却
透湿性・通気性の良い服、あるいは空調服のような冷却機能を持つ服を着用し、熱や湿気が服の内側にこもらないようにすると、効果的な熱中症対策になります。
⑤ 作業中の巡視
炎天下や走行内など、高温多湿で作業するひとがいる環境では、巡視を頻繁に行い、熱中症にかかっているひとがいないかを確認しましょう。
⑥ 適切な健康管理
体調が悪い状態では、熱中症に陥りやすくなります。とくに下痢の症状がある場合は、水分を失いやすく、リスクが高まります。また、寝不足や二日酔いの状態でも、熱中症のリスクが高くなります。バランスのいい食事と十分な睡眠を取り、普段から健康的な生活を心がけましょう。
トラックドライバーと熱中症の関係や、具体的な対策について解説しました。トラックの車内は冷房が効いていますが、荷役作業など、高温多湿の環境で行うことが少なくありません。十分な対策を取り、安全に業務を行ってください。
「エコドライブ10のすすめ」は、どれも今日から簡単に実施できるアクションです。取り組みやすいものから実施し、燃費やCO2排出量の削減を実現しましょう。
-
トラックドライバーの平均拘束時間、2024→2025年度は減少傾向
運送業界ではドライバー不足が慢性的かつ深刻な課題となっています。また、現役ドライバーの高齢化も進んでおり、十分な対策を取れなかった場合、今後の状況はより悪化していくことが見込まれます。ドライバー不足の背景にはさまざまな要因がありますが、なかでも大きなもののひとつが、労働時間の長さです。国土交通省は、トラックドライバーの1運行あたりの平均拘束時間に関する調査を行い、その結果を令和8年7月10日に公表しました。 -
トラックドライバーの熱中症対策
トラックドライバーの熱中症リスクは小さくありません。屋外や倉庫における荷物の積み下ろしなど、高温多湿の環境で作業していた際に、熱中症に陥ったケースが数多く報告されています。死亡事故も発生しており、十分な対策が不可欠といえるでしょう。本記事では、熱中症の基本的な知識を再確認したうえで、具体的な対策をいくつか紹介します。 -
燃費改善に役立つ「エコドライブ」 燃料費高騰への対策に
近年の燃料費の高騰により、トラックにおける燃費削減の重要性が高まっています。また、国土交通省の資料によると、2024年における日本のCO2総排出量のうち、営業用貨物車が占める割合は約4%にのぼりました。地球温暖化の深刻さや、国が掲げる温室効果ガスの削減目標を考慮すると、これは決して小さな数値とはいえません。全日本トラック協会を含む複数の交通系団体によって構成される「エコドライブ推進協会」では、燃費やCO2の削減に向けて、トラックドライバーが実践できる10のアクションを「エコドライブ10のすすめ」としてまとめています。 -
荷主企業が主体的に取り組む温室効果ガス排出量削減 ユーグレナのバイオ燃料を活用
2026年7月1日、株式会社ユーグレナは、丸紅ロジスティクス株式会社、丸紅エネルギー株式会社、篠崎運輸株式会社と連携し、バイオ燃料「サステオ51」を用いたトラックによる荷主の拠点間輸送を開始しました。サプライチェーン排出量の「Scope3」に該当する輸送由来のGHG(温室効果ガス)排出量を、荷主企業が主体となって削減する取り組みです。 -
改正物流効率化法が4月1日に施行も、7割の企業が「内容を知らない」と回答
帝国データバンクは、2026年4月1日に施行された「改正物流効率化法」に関するアンケート調査を行い、その結果を5月28日に公表しました。調査対象となったのは全国の2万3,083社、うち有効回答があったのは1万538社で、回答率は45.7%でした。












