> > トレーラー(けん引)免許ってどう取るの?メリット・デメリットを大研究!

ドライブワーク通信

トレーラー(けん引)免許ってどう取るの?メリット・デメリットを大研究!

車両重量が750kgを超えるトレーラーで、車体に荷台を連結させて移動させるために必要なのが「けん引免許」だ。
最近ではけん引免許を必要とする仕事が増えてきたため、新たに取得するトラ男・トラガールも多いという。今回は培ってきた
ドライバー経験をさらに活かせる「トレーラー(けん引)免許」取得方法と、そのメリット・デメリットを紹介するぞ。

けん引免許の取得方法

けん引免許を取得するには、指定自動車教習所で12時限の技能教習を受けたのち、卒業検定に合格する方法と、運転免許試験場で直接試験を受ける方法(いわゆる「一発試験」)の2種類がある。
普通、中型、大型、大型特殊のいずれかの免許を取得していることが前提なので、試験及び教習は学科がなく技能のみ。試験及び教習では全長8~11mクラスのセミトレーナーが使用される。

取得費用は?

指定自動車教習所の費用は教習所によって異なるが総額で12~15万円のところが多い。
一発試験の費用は受験料・試験車使用料・免許証交付料を合わせて6,550円で済むのだが、練習する環境を整えることが難しいためか、一発試験に合格するまでにかかる回数は平均で4.2回(2014年)というデータがあるように、簡単ではない。人によっては10回以上かかることも。
どちらをとるか悩ましいところだが、時間や費用と、自分の技量をよく考えて選んで欲しい。

取得のメリット・デメリット

メリット…仕事の幅が広がる
東京オリンピックに向けて建設ラッシュが始まり物資の移動が盛んになっている今、けん引免許取得によって仕事の幅を広げれば、 給料UPやより良い環境の良い業務に移れるチャンスは大きくなっている。
実際に求人広告を見ればわかる通りトレーラー運転手の給与は一般のトラック運転手の給料に比べて割増となっている。

デメリット…費用と時間がかかる
取得にはどうしても費用と時間がかかる。また実際に業務をするにあたりに必要な技能レベルに達するまでに一定の時間(経験)が 必要だ。また自分にあったトレーラー運転手の求人が見つからなければ、けん引免許は宝の持ち腐れとなってしまう。
しかし、現在、厚生労働省が「教育費用訓練給付」という形で、けん引免許取得にかかった費用のうち20パーセントを免許取得後に 支給してくれる制度がある(※一定の条件を満たしていることが求められる)ので、ステップアップを望むなら、この機会に免許取得に挑戦してみよう。

けん引免許を活かすために知っておくべきこと

けん引免許自体には、車の大きさによる区分はないが、運転できるトレーラーの大きさは取得している運転免許の種類で決まるので、大型貨物トレーラーを運転するにはけん引免許と合わせて大型自動車免許が必要になる。
つまり、けん引免許をとればすぐにトレーラー運転手として活躍できるとは限らない。トレーラーが必要とされるのは大量の荷物を運ぶとき。トレーラー運転手の求人条件の大半は、けん引免許だけでなく大型免許も必要としている。またトレーラー運転経験を不問としていても、(大型)トラック車両の運転経験を必要とする求人が多いことにも注意して欲しい。

文/BUY THE WAY lnc.

ドライブワーク通信バックナンバー
  • Amazonのドライバーが待遇の改善を求める。ブラックフライデーにあわせて
    2024年11月29日、世界的なセールイベント「ブラックフライデー」にあたるこの日にあわせ、日本国内でもさまざまな商業施設、およびECサイトでセールが行われました。なかでも、世界最大のECサイトであるAmazonのブラックフライデーセールは割引率が大きいため、この機会にまとまった買い物をしたという方も少なくないでしょう。 しかし、このようなECサイトの大規模なセールは、運送事業者にとって過酷なイベントです。運送業界は長年、慢性的な人手不足を課題としています。とくにブラックフライデー等のセール時には荷物の数が急増するため、ドライバーが激務を余儀なくされたり、配送に遅れが生じたりといったトラブルが少なくありません。実際に今回のAmazonブラックフライデーセールでも「配送予定日が普段よりも遅い」といった報告が多く挙がっています。
  • 「冬季の省エネルギーの取り組みについて」が決定 運送業界に求められる対策とは
    2024年10月29日、省エネルギー・省資源対策推進会議省庁連絡会議が開催され、「冬季の省エネルギーの取り組みについて」が決定され、その内容が公表されました。これを受けて国土交通省は、全日本トラック協会を含む各関係団体に対し、周知・取り組みの協力を依頼しています。 本記事では、現在における省エネの重要性について簡潔に解説したうえで、運輸関係の事業者に求められる省エネの形について紹介していきます。
  • トラック運送事業者、2024年上半期の倒産件数は過去2番目の多さ 2024年問題の影響も
    2024年4月より、トラックドライバーの時間外労働に960時間の上限が設定され、同時に改善基準告示の適用も実施されました。 これらの変更は、いずれも働き方改革の一環であり、長時間労働の抑制など、労働者の健康と生活を守る目的で行われたものです。しかし運送業界では、この法改正が実施されるよりもかなり前の段階から、「運送業界の人手不足がさらに深刻化する」「輸送力が足りなくなり、荷物が届けられなくなる」といった諸問題が、「2024年問題」として危惧されていました。 では実際に、2024年4月前後、運送業界にはどのような変化があったのでしょうか。危惧されていたような問題は本当に起こったのでしょうか。 そこで今回は、2024年4月前後の運送業界に起こった変化のひとつとして、倒産件数の推移を紹介していきます。
  • トラックドライバーの過労死の事例と、事業者が行うべき対策を紹介
    厚生労働省は、毎年11月を「過労死等防止啓発月間」と位置づけ、過労死をなくすための取り組みを行っています。そこで本記事では、トラックドライバーの過労死の事例や、過労死防止の具体的な対策などについて紹介していきます。
  • 中小トラック運送事業者がDXを推進するためのポイントを紹介
    2024年9月25日、全日本トラック協会は「2024年問題の解決に向けた中小トラック運送事業者のためのDX推進」と題した資料を公開しました。 トラック運送業界において、人手不足は慢性的な課題の一つです。そしてこの課題は、2024年問題によって一層深刻なものとなりました。社会の物流を維持するためには何らかの対策が必要であり、その一つとしてDXの導入が推奨されています。 本記事では、2024年問題がどのようなものなのかを再確認したうえで、中小トラック運送事業者がDXを導入するメリットや、導入のポイントなどについて解説します。

ドライブワーク通信一覧へ

Copyright (c) Az staff Inc. All Right Reserved.